ドコモ光はクーリングオフあり！初期契約解除の手順、費用など解説

「ドコモ光はクーリングオフってあるの？」
「申し込み後に契約を解除できるか知りたい！！」

ドコモ光には、初期契約解除というクーリングオフのような制度があります。

初期契約解除とは、工事前で回線が開通していなければ契約を無料で解除できる制度です。

この初期契約解除は、どのプロバイダに申し込んだ方でも利用でき、解約金が発生することもありません。

もし「ドコモ光に申し込んだものの契約を解除するかどうか迷っている」という方は、工事を延期させ開通日を伸ばすとよいでしょう。

このサイトでは、ドコモ光の契約解除する方法について詳しく説明しておきます。

ドコモ光の初期契約解除制度とは

ドコモ光の初期契約解除制度とは、工事前で回線がまだ開通していない方であれば無料で契約を解除することができるサービスです。

この契約解除制度は、ドコモ光に契約した方で回線が開通していない契約者が対象となります。

そのため、工事によって回線が開通した後に契約を解除する場合には解約となってしないので注意が必要です。

docomoの公式サイトでは、『ドコモ光に申込後に郵送される「ドコモ光契約申込書」をお客さまが受領された日から8日以内に、書面により対象注文の契約解除を行うことができる』という記載があります。

この「ドコモ光契約申込書」は工事が終わり回線が開通してから手元に届く書類で、申し込み後に届く書類とは異なるので間違えないようにしましょう。

初期契約解除する際の手順

前述したように、ドコモ光の初期契約解除を利用できるのは工事前で回線がまだ開通していない方となります。

既に開通が終わっているという方の契約解除は解約になるので、後に解約の手続きについて説明しますのでそちらをお読みください。

初期契約解除をする際の手順について紹介していきます。

まず、ドコモへ電話でお問い合わせをし、自分は初期契約解除が適用できるのか確認しましょう。

初期契約解除制度は、「回線が開通していない」ことが第一条件となります。

もし初期契約解除が適用されれば、解約金が発生することはなく、料金は一切発生しないので安心です。

初期契約解除が適用できるようであれば、初期契約解除をするにはどうしたらいいのかをドコモの方に電話で確認してみましょう。

初期契約制度を利用する際の注意点2つ

初期契約解除を行う際には気を付けておくべき注意点が2つあります。

初期契約解除に興味がある人はぜひ読んでみてください。

初期契約解除とは別に手続きが必要になる場合もある

ドコモのスマホをお使いでドコモ光とセットのプランを契約中の方が対象の注意点になります。

ドコモのスマホとのセットのサービスをご利用中で、そのサービスの解約もする場合は、ドコモ光の初期契約解除とは別に解約手続きが必要です。

ドコモのスマホとのセットのサービス解約にあたっては、電話でのお問い合わせをするかドコモショップへの訪問をするようにしましょう。

初期契約解除をしても自動解約とならない場合もある

プロバイダがセットになったプランを契約中の方が対象の注意点となります。

プロバイダがセットになったプランを契約中の場合、ドコモ光の初期契約解除を行っても自動解約とならず、月額料金が発生し続ける場合や、プロバイダから違約金を請求される場合があります。

ご利る用中のプロバイダの解約する際にはプロバイダ会社にお問い合わせをするか、ドコモホームページを訪問するか、「プロバイダ提供条件書」を確認するとよいでしょう。

回線が開通した後に契約を解除する場合には解約金が発生する

回線が開通した後に契約の解除をする場合は、契約解除ではなく解約という形になります。

解約する場合には解約金などの費用が発生してしまうので、よく確認するようにしましょう。

ドコモ光の解約には解約金が発生する

回線が開通した後に契約を解除する場合は、解約するという形になります。

解約する場合は、解約金(違約金)が発生します。

ドコモ光の解約金は以下のようになっています。

	解約金
戸建て	14,300円
マンション	8,800円

解約金は、戸建ての場合は14,300円、マンションの場合は8,800円となります。

高額になりますので、解約する際には解約金がかかるということをあらかじめ確認しておきましょう。

ドコモ光を解約する際の手続きについて説明

ドコモ光の解約を申し込み方法は以下のようになっています。 ドコモ光の解約を申し込む場合は、電話をかけるかドコモショップを訪問する方法の2つがあります。

電話で解約を申し込む場合はドコモインフォメーションセンターに、受付時間内（午前9時～午後8時）に電話して手続きを行いましょう。

ドコモショップに行く場合は、自動車免許書などの本人確認書類が必要になるので準備するようにしましょう。